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【対策】メンタルヘルスマネジメント検定Ⅱ種 & Ⅲ種の独学勉強法 & 攻略のコツ【裏ワザ】

独学でメンタルヘルスマネジメントⅢ種・Ⅱ種に一発合格するための勉強法をまとめます。

Ⅲ種は一般職社員として自身のセルフマネジメントを行う立場、Ⅱ種は管理職として部下のメンタルヘルスマネジメントを行う立場を想定した試験となっています。

■テキスト

■過去問

結論:テキストと過去問は、2冊セットで購入すること!

とにかくこの2冊を買ってください!!

【独学】メンタルヘルスマネジメントに一発合格するための勉強法【Ⅲ種・Ⅱ種】

 

3月と11月の年2回実施の試験。

2006年からの始まった試験。大阪商工会議所主催。

2015年よりストレスチェックが義務化されたこともあり、企業のメンタルヘルスへの注目度は高い。EAP(Employee Asistance Programm、従業員支援プログラム)に注力する企業も多い。

ポイント

ストレスチェックは、健康診断と同列。事業者は、労働者のメンタル不調を未然に防止するとともに、自身にストレスへの気付きを促進する義務がある。労働安全衛生法に基づく。

個人の結果は同意がない限り、事業者には通知されない。ただし、集団の結果については通知されるため、職場環境の傾向を分析することができる。※10人以上の集団ごと

Ⅲ種 (セルフケアコース)

■一般社員向け

目的:自らのメンタルヘルス対策の推進

自らのストレス状況を把握することで不調に早期に気付き、自らケアを行い、必要なら助けを求めることができる

受験者数5000人弱

合格率:70 – 80%、70点以上で合格

選択問題で2時間

 

Ⅱ種 (ラインケアコース)

■管理職向け

目的:部門内、部下のメンタルヘルス対策の推進

部下が不調に陥らないように普段から配慮するとともに、不調が見受けられた場合には安全配慮義務に則った対応ができる

受験者数:1万人弱

合格率:50%前後、70点以上で合格 (50問中、35問以上正解)

選択問題で2時間

 

①メンタルヘルスケアの意義と管理監督者の役割

・労働者のストレスの現状
・法制面での意義
・企業にとっての意義
・メンタルヘルスケアの方針と計画
・管理監督者の役割

②ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識

・ストレスの基礎知識
・メンタルヘルスの基礎知識
・心の健康問題の正しい態度

③職場環境等の評価および改善の方法

・職場環境などの評価方法
・改善の方法
・対策の評価

④個々の労働者への配慮

・部下のストレスへの気付き
・ストレスへの対処、軽減の方法
・プライバシーへの配慮

⑤労働者からの相談への対応 ※話の聴き方、情報提供および助言の方法等

⑥社内外資源との連携

⑦心の健康問題をもつ復職者への支援の方法

 

①メンタルヘルスケアの意義と管理監督者の役割

「事業者に求められるメンタルヘルスケアとは何か」について扱います

労働者健康状況調査:厚生労働者が5年ごとに実施

仕事に強い不安・悩み・ストレス:①派遣労働者 ②正社員 ③契約社員 ④パートタイム

★正社員よりも派遣労働者の方が高い結果

年齢が高くなるほど相談相手が減る

①職番の人間関係 ②仕事の質 ③仕事の量

業務量よりも仕事内容、さらに言えば職場の人間関係が一番ストレスに直結する→働きやすい職場環境の重要性は高

 

日本人の意識調査:NHK放送文化研究所が5年ごとに実施

①仲間と楽しく働ける仕事 ②失業の心配がない仕事

ただし、人間関係については全面的な付き合いではなく、形式的・部分的な付き合いを望む人が多い

★人間関係が親密になる必要はなく、ストレスのない人間関係であればいい

仕事志向の人が減少し、仕事と余暇の両立志向が増加

 

労働安全衛生調査:厚生労働書

 

自殺者数:1998年から2012年まで3万人オーバー、その後3万人を下回る

2006年自殺対策基本法、2007年自殺総合対策大綱

 

個人の問題ではない、組織全体の作業効率が低下する

労働安全衛生法:①職場における労働者の安全と健康を確保する ②快適な職場環境の形成を促進する

★最低の労働条件基準

違反すれば刑事罰の対象(取締法規)

 

安全配慮義務:労働契約法5条

使用者は、労働契約に伴い、労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする

労災:労災保険法

 

セクハラ:男女雇用機会均等法に明文化

メンタルヘルスケア:①セルフケア ②ラインケア(管理監督者)③事業場内スタッフ ④事業場外資源

 

 

ストレスチェック:

①ストレス要因:心理的負担の原因に関する項目
②ストレス反応:心理的負担による心身の自覚症状に関する項目
③周囲のサポート:ほかの労働者による当該労働者への支援に関する項目

※職場のストレスチェックが上記3つを確認するようになっているのは、このため。職業性ストレス簡易調査票の使用が推奨されている

結果の通知は

①ストレスの程度
②高ストレス者への該当の有無
③面接指導の要否

の3項目で通知

 

結果の共有

常時50人以上の労働者を使用する事業所は、1年に1回労働基準監督署長にストレスチェックの結果を提出しなくてはならない(労働安全衛生)

 

9月10日から16日:自殺予防週間

3月:自殺対策予防月間

事業者には「安全配慮義務」がある。違反すると、民事的責任(損害賠償)

アルコール健康障害対策基本法

障害者雇用促進法

障碍者雇用率
民間企業:2%
国、地方公共団体、特殊法人等:2.3%
都道府県の教育委員会:2.2%

※精神障碍者は義務の対象ではないが、雇用率に算定することは可能

 

未達:障害者雇用納付金として、1人当たり5万円が徴収
達成:障害者雇用調整金として、1人当たり2.7万円が支給

健康経営

経済産業省と東証が優良な健康経営企業を「健康経営銘柄」として公表

米国立労働安全衛生研究所(NIOSH)「健康職場モデル」
→従業員の健康や満足度と、組織の業績や生産性は両立できる。また相互作用があり、お互いに強化することができる

 

 

②ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識

ストレスにより引き起こされる症状や病気について扱います。

ストレス反応には、身体的反応、心理的反応、行動的反応がある

米国立労働安全衛生研究所(NIOSH)「健康職場モデル」
→職場のストレッサーがフックとなり、仕事以外の要因・個人要因と相まって、ストレス反応が現れる

女性活躍推進法:301人以上の事業場の事業主は

女性採用比率、勤続年数の男女差、労働時間の状況、女性管理職比率を把握し、改善のための行動計画を策定・公表することが求められた

 

5300万人(男性54%、女性46%)

正規雇用:3300万人(男性67%、女性33%)

非正規雇用:2000万人(男性33%、女性67%)

※労働力調査(総務省)

 

うつ病
躁うつ病(双極性障害)
統合失調症
アルコール依存症
パニック障害(不安発作、予期不安、外出恐怖、広場恐怖)
適応障害
睡眠障害
心身症(過敏性腸症候群、緊張型頭痛、摂食障害)
発達障害(ADHD、アスペルガー症候群)
睡眠時無呼吸症候群

 

自律神経の不調:交感神経と副交感神経の切り替えがスムーズにできなくなる

交感神経:カラダを活動的にする
副交感神経:カラダをリラックスさせる

③職場環境等の評価および改善の方法

職場性ストレス簡易調査票

メンタルヘルスアクションチェックシート
①作業計画への参加と情報の共有
②勤務時間と作業編成
③円滑な作業手順
④作業場環境
⑤職場内の相互支援
⑥安心できる職場のしくみ

職場環境の改善措置

④個々の労働者への配慮

三六協定

労災

過重労働防止

メタボリックシンドローム

ソーシャルサポート

管理監督者自身のセルフケア

事業者による安全配慮義務(労働契約法)と、労働者による自己保健義務(労働安全衛生法)

自己保健義務
労働災害防止義務
健康診断の受診義務
保健指導後の健康管理義務
健康の保持増進義務

コーピング

 

⑤労働者からの相談への対応 ※話の聴き方、情報提供および助言の方法等

コミュニケーションの種類

道具的コミュニケーション
自己充足的コミュニケーション
非主張的コミュニケーション

ジョハリの窓
①開放の窓
②隠ぺいの窓
③未知の窓
④盲点の窓

 

「いつもと違う」に気付くこと

⑥社内外資源との連携

産業医

外部EAP機関

⑦心の健康問題をもつ復職者への支援の方法

職場復帰支援の内容

 

 

 

 

労災認定
長時間労働者の面接指導

労災保険法

心の健康づくり計画

過剰適応
断われない

パニック障害
身体的検査では、呼吸器系、循環器系、脳神経系に異常なし

自殺者3万

長時間労働による面接指導

アブセンティズム
体調不良による欠勤

ワークエンゲージメント
バーンアウト

ASD自閉スペクトラム症

喪失体験

道具的コミュニケーション
自己充足的コミュニケーション

非主張的→相手任せ、依存的、服従的、弁解がましい
攻撃的→責任転嫁、自分本位、無頓着
アサーティブ→正直、歩み寄り、積極的、自他尊重

交感神経→目覚める
副交感神経→ねむくなる