円満退職なんてしなくていい。
誰しも「円満退職」を目指すものかと思いますが、ハッキリ言って円満退職は必要ありません。
バッサリと切ってしまってOKです。なんせ、辞める会社ですから。
本記事では、円満退職不要説について語っていきます。
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辞める会社のことを考えても仕方がない
そもそも論として、退職をするということはすでに「辞める会社」です。
辞めるということは、何かしら問題があったから退職を決意した訳ですから、そこは会社に責任があります。
せめて円満退社できるようにするのは、会社の責任でもあるくらいです。
ただし、日本という村社会の国においては、去る者に責任があるように錯覚してしまいます。
「転職=裏切り行為」という謎のロジック
日本においては「はたらく」ということが「契約」である認識が薄いです。
会社ではたらくということは、あくまで「労働契約」であって、会社は賃金、労働者は労働力を提供するだけの関係性なのですが、会社が「雇ってくれている」という意識が強すぎます。
これだから「転職=裏切り行為」という意味のわからない問答が成り立つのです。
社員が辞めるのは、裏切りでもなんでもなく「労働力に見合った賃金や労働環境が提供できていなかっただけ」です。
例えば、課される仕事に対して賃金が少なかったとか、会社の風通しがわるく、安心してはたらける環境が用意されていなかったとか。
社員側もバカではありませんから、見合わないなと思えば、ただちに損切りするのが当たり前の話です。
長年、終身雇用でやってきたので、高齢層ではその意識は希薄ですが、少なくとも今の20代、30代など、若年層はそういう意識で仕事をしている人、多いですよ。
条件のいい会社が見つかったから、転職をする。
世界的には当たり前のことです。
高い賃金や安心感のある労働環境は、会社から一方的に提供されるものではなく、自ら追い求め、手に入れるものなのです。
だから「低賃金でも最低限を保証してあげればいいや」という、旧態依然とした体制のままでは、ますます優秀な人材は流出していくでしょう。
そうして、国内の最優秀層は外資系企業に吸われていってる訳です。
外資系なら、退職金がないことを除けば、日系の1.5倍~2倍の報酬がもらえますから当たり前です。
優秀層に、はたらきに見合った賃金を払わないようでは、見限られるのは当たり前。
そういう単純な仕組みに気付いているのに、変えようとしない会社側の責任は大きいです。
まして今の時代、インターネットの発展により、たしかな情報にアクセスしやすくなったので、その傾向は強まる一方です。
円満退社のコツ【ほんとうの転職理由は明かさない】
だいたいが、人間関係かお金ですが、ここはぼかすことをおすすめします。
世の中、白黒はっきりさせない方がいいことがありますが、退職時の転職理由がまさにこれに当てはまります。
・嫌いな上司がいる
・組織の風土が好きになれなかった
・給料が低い
・もっとお金が欲しい
どれもこれも、言ったところで変わることはないので、言うだけ無駄です。
適当に「やりたいことは別にあった」とか何とか理由をつけて、いい感じに旅立っていくことをおすすめします。
ポジティブな理由を言っておけば、退職時のトラブルを最小にすることができます。
あくまで「今の会社が足りない」のではなく「よりポジティブな方向に進んだ」というスタンスです。
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